2020年に日本で設立されたoVice社は、ウェブ上で自分のアバターを自由に動かし、相手のアバターに近づけることで簡単に話しかけられる2次元のビジネスメタバース「oVice」を提供しています。

oViceは、バーチャルオフィスに加えてオンラインイベントやオープンキャンパスなど、さまざまな場面で活用されています。同社はデジタル環境におけるコミュニケーションを柔軟にし、コミュニティの構築を容易にすることで、企業のリモートワークやハイブリッドワークにおける様々な課題解決に対応しています。


oVice社は、ユーザーのペルソナ、プロダクトの人気機能、エンゲージメント度合などを詳細に把握するため、最適なアナリティクスツールを探していました。

また、多くの企業が物理的なオフィスへの出社を再開し、ハイブリッドワークが広がるなか、最適なソリューションを開発する必要がありました。そうした課題を踏まえ、精度が高く、かつデータを奥深くまで分析できるAmplitudeの採用を決めました。

コーホート分析が容易に実施できることや、oViceの既存のテクノロジースタックとシームレスに統合できること、また、日本で展開されているアナリティクスツールとしては珍しく、日本語によるカスタマーサポートが提供されていることも、Amplitude採用の理由として挙げられます。

oVice社は現在Amplitudeを利用し、プラットフォーム上のユーザーのエンゲージメントスコアを抽出しています。これにより、ヘビーユーザーの共通点や、エンゲージメント強化につながる行動を理解し、利用が低下したユーザーのエンゲージメントを再度高める方法などを考案できるようになりました。また、oViceでは今後このデータを活用し、エンゲージメントの高いユーザーの体験を最適化し、迅速で効果的なマーケティングキャンペーンを実施することも検討しています。

新たなインサイトの獲得により、プロダクトチームとエンジニアチームはデータに基づいた、より効果的な意思決定を行うことができるようになりました。oViceは将来、カスタマーサポートとマーケティングチームにもAmplitudeを導入することも検討しています。

oVice社は、多くの企業が出勤体制を戻したり、ハイブリッドワークの導入を進めたりするなか、変化の激しい顧客ニーズを理解し、それに応じてプロダクトを進化させています。Amplitudeは、ユーザーのコンバージョンや、重要機能の使用有無などのKPI達成に向けて、「特定の行動が何回発生しなければならないか」を明らかにする「マジックナンバー」の分析を可能にするなど、さまざまな分析手法の提供でoViceを支援しています。

oVice社の代表取締役CEOのジョン・セーヒョンは、次のように述べています。「oVice社は2020年8月のサービス提供開始以降成長を続け、現在、事業をさらに拡大しようとしています。世の中の行動様式が変化し続けるなか、我々のお客様について、質的にも量的にも正しく理解することが必要です。また、将来的にグローバルに展開し、市場での競争力を高めるためにも、海外の先進企業と同じテクノロジースタックを使用していることも重要です。この点においても、Amplitudeはプロダクトアナリティクスにおけるスタンダードだと認識しています。」

Amplitude 日本カントリーマネージャーの米田匡克は、次のように述べています。「Amplitudeは、プロダクトを通じて収集できるデータの効果的な活用を通じて、企業の成長を支援しています。oViceは、多くの人々の働き方を向上させる可能性を持つ企業であり、弊社のテクノロジーがoViceのミッションに貢献できることを、大変嬉しく思います。」