●アプリや OS のサポート対象外になった
スマートフォンのアプリケーションや、特にオペレーティングシステム（OS）のサポートが終了すると、新しいセキュリティパッチや機能のアップデートが受けられなくなります。これにより、セキュリティの脆弱性が生じ、情報漏洩が起こると、社会的信用の失墜や売上の低下など、企業経営に深刻な影響を受けます 。
また、使いたいアプリやサービスが、使用中の端末に対応していないというケースもあります。スマートフォンを活用して、社内のDX推進やリモートワーク環境を整備したくても、OSが対応していなかったり、スペック不足で使用が困難である可能性もあります。
したがって、法人携帯として使用する場合は、少なくともサポート終了時期が近づいた段階で新しい機種への買い替えを検討する必要があります。

●故障した
日常の業務で頻繁に使用される法人契約のスマートフォンは、故障を招くようなハードな環境で使用されることもあり ます。屋外使用時の落下による画面の破損やハードウェアの不具合なども考えられ、またそれらが修理不能である場合、当然ですが新しい機種に買い替える必要に迫られます。

●バッテリーのもちが悪くなった
バッテリーは使用回数や時間の経過により劣化します。法人携帯として使用する場合は、一日中電話やメールをこなすケースもあり 、バッテリーの持ちが悪くなると円滑な業務遂行が難しくなります。また、常時対応可能な状態を保つための過充電などもバッテリーをさらに劣化させる要因となり、悪循環に陥りがちです。バッテリーの寿命が短くなった場合は、新しい機種に買い替えることで、バッテリー切れを生じにくくすることも重要です。

●動作が重い
スマートフォンには様々なアプリやデータが蓄積されるため、古い機種では動作が遅くなることがあります。特に、在庫管理や顧客管理のようにデータ量が膨大なデータや、動画のようにそもそもサイズが大きなデータを扱う場合には、業務効率を維持するためにも新しい機種への買い替えが必要となることがあります。

●突然再起動やシャットダウンがおこなわれる
突然の再起動やシャットダウンは、ハードウェアやソフトウェアの問題によるものであり、これが頻繁に発生すると業務の安定性が損なわれます。それだけでなく、コンピュータウイルスやマルウェア感染の可能性もあります。この場合にも、前述したように重大なセキュリティリスクにさらされることになるため、買い替えを検討する必要があります。

以上のような要因を考慮した場合、スマートフォンの買い替え時期はおよそどの程度のものでしょうか？

Apple社の公式見解によると（https://www.apple.com/jp/environment/answers/）、iPhoneについてはその使用年数について「3年」と発表されています。もちろんこれは3年経った時点ですぐに動作不良が生じるということを意味しません。しかし上述したような不具合が生じる可能性は増大することが予想されます。また、この年数はあくまで通常の使用状況を想定して定められており、法人携帯として日常業務に用いられる頻度や負荷を考慮した場合その限りではありません。
実際、高頻度・高負荷の使用を想定した企業においては、セキュリティの観点から法人携帯を2年ごとに入れ替えるというルールを定めていることもあります。具体的なポリシーは企業ごとに異なりますが、セキュリティの脅威への対処や円滑な業務環境を維持するために定期的な機種の更新が必要とされています。

法人携帯の契約を行う際には、ショップでの直接契約やオンラインを通じた契約だけでなく、法人向け窓口で契約する方法もあります。

キャリアショップ（携帯ショップ）で契約する場合のメリットとしては、店舗スタッフと対面で相談でき、直接的なサポートを受けることができる点です。機種のサイズやデザインも現物を見て選ぶことができ、在庫状況によっては即時納品できる場合もあります。

デメリットとしてはあらかじめキャリアを選択する必要があり、機種・プラン等は用意されたメニューから選ぶことになります。特にショップによっては混雑時の待ち時間が長い、あるいはそもそも予約制のところもあるため、ある程度の移動・時間コストがかかることを想定しておく必要があります。

オンラインショップは基本的に24時間常時利用可能のため、任意の時間に手続きできるメリットがあります。また、自宅やオフィスにいながら手続きできるため、移動コストも不要となります。
デメリットとしては、対面のように即時レスポンスを期待できないため、細かい質問やトラブルが生じた場合、対応が遅れる場合があります。また、実物を確認できないという点にも注意が必要です。

法人窓口を通じた契約をすることもできます。この場合、ショップには出向く必要はなく、法人営業担当を通じて契約を結ぶ形となります。
法人窓口契約のメリットは、相談しながら自社に合わせた最適な提案を受けられるなど、法人契約に特化した専門的なサポートが期待できます。また、各法人のニーズに基づいてカスタマイズされた柔軟な契約条件を提示してくれる場合もあります。他にも、端末の初期設定やアプリのインストール、動作確認等を行う「キッティング」と呼ばれる作業の代行サービスや専用のヘルプデスクなど 、ショップの個人向け窓口では通常扱っていないような法人向けサービスを追加できる場合もあります。

法人携帯の機種変更手続きには、キャリアごとに必要書類や申請過程が異なります。以下に、ドコモ、au、ソフトバンクの法人契約における機種変更手続きに必要なものをまとめました。
注：2023年12月現在の情報です。最新の情報は各キャリアの公式ウェブサイトなどでご確認ください。

法人契約における機種変更の費用として事務手数料が別途かかります。

法人携帯の機種変更となると、膨大な台数を扱うことがあります。さらに従業員ごとに料金プランが異なる場合、手続きが複雑で大変と感じる管理者の方は多いのではないでしょうか？
前述のように、法人営業担当から直接の対応が受けられると、ショップに足を運ぶ必要もなく、希望に合ったプランをスピーディに提案してもらえるというメリットがあります。いわば、店頭での細やかな対面サポートを、あたかもオンラインのような手軽さで受けられるのです。
法人営業担当とやり取りをする方法として、キャリアと直接契約する方法と代理店を経由する方法がありますが、複数のキャリアを取り扱っている代理店の場合は各キャリアのメリット・デメリットを客観的に評価してくれるため、各法人に適した最適なプランを柔軟な条件で提案してくれます。
コネクシオでは、お客様にご要望をご提示いただくだけで、煩雑になりがちな法人契約・機種変更手続きに対してキャリアでは対応できない範囲のサポートも提供いたします。

コネクシオに依頼した場合の機種変更のお手続きの流れは以下の通りです。

①【お客様】申込書のご準備

②【コネクシオ】メール受領後、確認・ご連絡

③【お客様】手続き内容の確認

④【コネクシオ】手続き・商品の発送

⑤【お客様】商品受取

コネクシオでは、独自のグローバルな流通ネットワークを活かした魅力的な価格での買取を実現しています。

●特徴
・WEB完結での買取
オンライン本人確認により、WEB完結での買取が可能です。

・データ消去と高価買取
携帯キャリアで採用されたデータ消去フローを採用しています。
また、国内外の再販ルートを活用した高価買取が可能です。

・フレキシブルなオペレーション
iCloudロック解除代行等のフレキシブルなオペレーションも可能です。

業界最高水準のオペレーションセンターにて数百万台を超える取り扱い実績から磨かれた、適切なデータ消去及び検査を実施しており、セキュアに不要な端末の処分が可能です。