MDRとEDRの違いを比較。自社の体制に適したセキュリティ対策の選び方

セキュリティ体制を強化する際、EDRやMDRの違いが分からず、判断に迷う場面も多いでしょう。
従来の対策ソフトだけでは十分に防げない攻撃が増えたことで、侵入を前提とした高度な防御体制が求められています。

万が一ウイルス感染などの被害に遭えば、機密情報の流出や業務停止などの深刻な事態を招くおそれがあります。
組織の安全を守るためには、EDRやMDRの役割を正しく理解したうえで、自社に合う運用方法を検討することが大切です。

本記事では、EDRとMDRの違いやそれぞれの機能、セキュリティ対策を選ぶ際のポイントについて詳しく解説します。

EDRは、PCやモバイル端末、サーバーといった端末（エンドポイント）の不審な挙動を常時記録し、ネットワーク侵入後の脅威へ対処するためのソリューションです。
従来のアンチウイルスソフトには、侵入を入り口で防ぐ目的がありますが、EDRは侵入後の被害を最小限に抑える役割を担います。

アンチウイルスソフトの場合は、過去に見つかったウイルスの攻撃パターンのデータをもとに検知する手法を用います。
一方、EDRは過去の記録に依存しないため、従来の対策ソフトでは防げない未知のウイルスによる不審な挙動を捉えることが可能です。

ただし、EDRはあくまで不審な挙動を検知するツールです。
検知したイベントのリスク判定や封じ込め／対策は、管理者の手で実施する必要があります。

EDRを導入すれば、ウイルス侵入後の不審な挙動を捉えるだけでなく、侵入経路の解明や感染端末の切り離しまで一貫した対応が可能となります。

具体的な役割を理解できれば、有事の際にも適切な判断に基づいて復旧作業を進められるでしょう。
ここからは、EDRの主な機能について解説します。

端末内の不審な挙動を常に監視し検知する

EDRは、端末内の動作ログを収集し、未知のウイルスが引き起こす不審な挙動をリアルタイムで検知します。
ウイルス特有のファイル操作や通信パターンを捉える仕組みにより、新種の攻撃にも柔軟に対抗可能です。

EDRを導入し、管理者が各端末の状態を常に把握できる環境を整えれば、重大な被害が出る前の兆しを早期に見つけ出せます。
監視の精度を高めることで、将来的な大規模インシデントの回避につなげられるでしょう。

ログを追跡して攻撃の侵入経路を特定する

EDRを導入すれば、攻撃者が実行したコマンドやファイルの改ざん履歴をログからたどり、侵入の根本原因を特定可能です。

操作履歴を詳細に解析すれば、被害に遭ったファイルや情報の漏えい範囲を特定できます。
正確な原因の特定は、実効性の高い再発防止策を立案する際に役立つでしょう。

また、過去に遡った調査も行えるため、発見が遅れた攻撃であっても全容解明が円滑に進みます。
蓄積されたデータをもとに防御の弱点を補えば、組織全体のセキュリティレベルの向上を図れるでしょう。

被害の拡大を抑え復旧を支援する

EDRは、感染が疑われる端末をネットワークから切り離すことで、ほかの端末への二次感染を防ぐことも可能です。

検知した不正プロセスを強制停止し、さらなる感染拡大や被害の深刻化を最小限に抑えます。
変更されたシステム設定の修正や、必要に応じて端末を正常な状態へ戻す作業のサポートも可能です。

MDRはEDR運用で管理者が行うべき「検知したイベントのリスク判定や封じ込め／対策」までワンストップで代行するサービスです。
24時間体制の監視により、深夜や休日などの管理者が不在となる時間帯に発生するサイバー攻撃にも迅速な初動対応が行えます。

社内に専門的な知見を持つ人材がいなくても、高水準な防御体制を構築可能です。
異常検知後も専門家が即座に対処するため、現場の混乱を防ぎながら被害の拡大を抑えられるでしょう。

巧妙さを増すサイバー攻撃への対応が自社だけでは困難になっている状況に加え、セキュリティを担う専門人材が不足している背景から、MDRの必要性が高まっています。

従来の対策をすり抜ける攻撃が増えている現在、侵入後の素早い検知と対処が被害を拡大させないための重要なポイントです。

しかし、専門知識を持つ人材の確保や育成は難しく、外部の知見を借りる手法が現実的な選択肢となります。
プロに任せることで、EDRから届く膨大な通知による判断疲れや見落としのリスクを回避し、担当者の業務負担を軽減できるでしょう。

24時間体制の監視により、インシデントの早期解決につなげられます。

MDRは、高度な専門知識を持つプロが24時間体制で端末を監視し、異常の検知から通信の遮断までを代行します。

専門的なログ解析により、判断が難しい巧妙な攻撃の兆候も逃さず特定し、被害を最小限に抑える迅速な初動対応や精度の高い再発防止策の立案を実現可能です。
ここからは、MDRを活用することで得られる具体的なメリットについて解説します。

専門家が24時間体制で脅威を監視し検知する

サイバー攻撃はシステム管理者が不在の夜間や休日も行われるため、24時間365日体制で専門家が監視を続け、異常の検知から即時の通信遮断までを代行することは、MDRの大きなメリットです。

自社運用（EDRのみ）の場合、週末の検知が週明けの対応になり、管理者が不在の間に被害が広がるかもしれません。

こうした24時間体制を自社で維持するには、交代制のシフトを組むための莫大なコストや専門人材の確保が必要となります。
MDRであれば、独自の分析手法を用いて攻撃の予兆を捉え、実害が出る前に対処することが可能です。

また、監視実務を外部委託することで、担当者は本来担うべき企画や改善などのコア業務に注力できる点もメリットといえます。
常に監視の目を緩めない体制は、組織全体の安全性を高めることにつながるでしょう。

専門家による初動対応により被害の拡大を抑える

異常を検知した際に最も重要なのは、被害を最小限に留めるための初動対応です。
MDRは専門家が脅威の緊急性を即座に判断して対応を行うため、異常を検知した端末をネットワークから隔離し、ウイルスが組織内へ広がる経路を物理的に断ち切ります。

遠隔操作による通信遮断を実施するため、物理的に離れた拠点にある端末であっても、現場に駆けつけることなく迅速な対処が可能です。
こうした初動判断を専門家に任せる運用により、現場担当者が対応の要否に迷う時間を大幅に短縮し、被害が拡大する前に迅速に対処できます。

ログの解析で被害状況の調査と分析を行う

MDRは、保存されたログをもとに、侵入経路や被害範囲をプロの視点で詳細に解明します。
どのデータが影響を受けたかを正確に分析し、二次被害を防ぐための的確な判断材料を提供可能です。

専門的な知見に基づく解析結果は、有事の際に外部機関へ提出する報告書の作成にも活用できます。
調査結果を将来の防御策に反映させることで、より強固なセキュリティ体制を築けるでしょう。

EDR・MDR・XDR・SOCは、それぞれの役割が混同されやすい用語です。

監視対象の範囲や運用の主体はそれぞれ異なるため、各定義を正しく理解して選定しましょう。
自社環境に適さないものを選択すると十分な対策を講じられないおそれがあります。
下表に各ソリューションの違いについてまとめました。

それぞれの特徴を把握して、自社に合うセキュリティ対策を選定しましょう。

セキュリティ対策を選定する際は、自社の運用体制や予算に合わせて、現実的に継続できる方法を選ぶ必要があります。
下表は、自社運用と運用代行の選定の目安をまとめたものです。

ここからは、判断の指針となる3つのポイントを解説します。
自社の環境に当てはめて検討してください。

24時間365日の即時対応が必要か

自社の事業特性やシステム稼働状況に照らし合わせ、夜間・休日を含めた即時対応が必要かどうかを検討しましょう。

たとえば、24時間稼働のECサイトやグローバル拠点との通信など、一刻の停止も許されないシステムを運用している場合や、社内規定でインシデント検知から数分以内の初動対応が定められている組織にとって、MDRの導入は欠かせません。

一方で、深夜や休日は完全にシステムを停止しており、万が一の事態が起きても翌営業日の対応で許容できるリスク範囲であれば、自社運用（EDRのみ）という選択肢も残ります。

ただし、サイバー攻撃は管理者が不在の隙を突いて行われるケースが多く、週明けに発覚したときには手遅れになっている可能性も否定できません。

自社で許容できる損害の大きさと、24時間体制を維持するためにかかるコストを比較検討し、適切に判断することが大切です。

専門知識を持つ専任担当者の有無

専門知識を持つ人材が社内にいるかどうかは、ソリューションを選ぶ際の明確な判断基準となります。
高度な分析を行うEDRは、日々膨大な数の警告（アラート）を発します。

もし社内にログ解析や最新の攻撃手法に精通した専門家がいれば、自社環境の特性を深く理解している強みを活かし、自社運用（EDRのみ）を選択するとよいでしょう。
自社のエンジニアが直接アラートを捌くことで、業務背景を踏まえたより精緻なチューニングも期待できます。

一方で、情報システム部門が他の業務と兼務していたり、セキュリティに特化した専門家が不在であったりする場合は、プロが分析を代行するMDRを選択するとよいでしょう。
MDRであれば、専門家が実害のある脅威のみを特定して正確に報告するため、スキル不足による判断ミスや見逃しのリスクを抑えられます。

自社のリソースと専門人材の習熟度を客観的に評価した上で、最適な形を選びましょう。

最終的なトータルコストを比較

コストを確認する際は、トータルのコストを把握することが大切です。
初期費用やライセンス料のみで比較すると、製品のみのEDRが安価に見えます。

しかし、自社運用では24時間体制を維持するための人件費や高度な専門スキルを持つ人材の採用・教育費、有事の際の調査費用が別途発生します。

一方、運用から解析、報告までが月額料金に含まれているMDRは、予算の見通しを立てやすい点が特徴です。
専門人材の採用コストや離職リスクを考慮し、トータルでの費用対効果を精査しましょう。

本記事では、MDRとEDRの違いをまとめました。
社用PCが万が一の脅威にさらされた場合、被害を最小限に抑える事後対策が求められます。

自社の運用リソースや予算に合う現実的な手法を選び、ログ解析の手順など迅速に復旧できる体制を整えましょう。

早期の検知と対処は、長期的な業務停止を防ぎ、社会的な信頼の維持につなげられます。
組織の大切な資産を保護するために、安全な運用を継続できる環境づくりを早急に進めてください。

社用PCの安全を守るには、日々高度化するサイバー攻撃を素早く検知できる仕組みを整える必要があります。
コネクシオでは、EPPの機能にくわえEDRでの監視や運用をプロが代行する「セキュアソナー by トレンドマイクロ」というサービスを提供しています。

24時間体制の監視やアラート分析を専門家が担うため、社内に解析の知見を持つ人材がいない場合でも、実害が出る前に対処可能です。

導入時の設定から運用中のトラブル対応まで、幅広く代行する体制を整えています。
管理者の負担を減らし、安全に業務へ専念できる環境を構築したい場合は、ぜひコネクシオへご相談ください。