EDRの必要性を解説！SOC運用(MDR)や製品選定のポイントも紹介

日々、巧妙化するサイバー攻撃に対し、従来のウイルス対策ソフトだけでは不安を抱く企業担当者は少なくありません。
もし侵入を許したときにも被害を最小限に食い止め、迅速な復旧を可能にするEDRの導入は、セキュリティの最適解のひとつです。

今回の記事では、EDRの仕組み・EPPとの違い・重要度が増している背景・SOC(MDR)活用法・製品選定の基準をまとめました。
本記事を読めば、自社のセキュリティリスクを可視化し、体制強化に向けた製品選びや運用設計の道筋がはっきりと見えてきます。

最新のセキュリティ動向を理解し、自社の大切な資産を守り抜くためのエンドポイント対策へ向けて着実な一歩を踏み出しましょう。

EDRは、ネットワーク内部への侵入を許した後に発生する不審な挙動を検知し、被害の拡大を最小限に抑えるための仕組みです。
従来のセキュリティ対策は、ファイアウォールやアンチウイルスソフトによって脅威の侵入自体を防ぐ「境界防御」が主流でした。

しかし、攻撃手法の高度化により、すべての脅威を水際で完全に防ぎ切るのは現実的に不可能といわざるをえません。EDRを導入すれば、もしマルウェア（悪意のあるソフトウェア）やハッカーの侵入を許しても、端末の挙動を継続的に監視して攻撃の兆候を可視化できます。

不審な動きを早期に発見できれば、情報流出やシステム破壊といった致命的な被害に至る前に対処が可能です。
また、EDRは調査に必要な詳細なログを収集しており、インシデント発生時の原因特定や影響範囲を把握できます。

セキュリティソリューションごとの違いは、以下のとおりです。

• EDR・EPP・アンチウイルスの違い
• SOC・MDRの違い

それぞれの用語が持つ意味を整理し、自社の課題に対してどのソリューションが必要かを見極める材料にしてください。

EDR・EPP・アンチウイルスの違い

EDR・EPP・アンチウイルスの違いについて、以下の表に整理しました。

アンチウイルスソフトは、既知のマルウェアを検知して駆除するのが主な役割です。
検知は「シグネチャ」と呼ばれるウイルス定義ファイルに依存しており、新種のウイルスへの対応には限界があります。

EPP（Endpoint Protection Platform）は、ウイルス対策にくわえて複数の防御機能を統合し、攻撃の侵入防止に重点を置いています。
一方、EDRは侵入後の「検知・調査・封じ込め」に軸足を置き、侵入されることを前提とした事後対策を担うのが特徴です。

SOC・MDRの違い

セキュリティ体制を構築する際、製品（EDR）そのものだけでなく、それをどう運用するかという観点で「SOC」や「MDR」という用語が登場します。
SOC（Security Operation Center）とは、組織内の情報システムを24時間365日体制で監視し、脅威の分析やインシデント検知を実施する専門組織です。

自社でSOCを構築するには高度な専門知識を持つ人材と多額のコストが必要となるため、ハードルが高いのが実情です。
MDR（Managed Detection and Response）とは、EDRなどの運用監視・分析・封じ込め・復旧支援までを外部ベンダーが一貫して代行するサービスを指します。

つまり、SOCは「監視・分析を行う機能や拠点」、MDRは「セキュリティ対応のアウトソーシングサービス」と位置付けられます。

EDRの主なメリットについて、以下の表に整理しました。

EDRの最大のメリットは、従来のセキュリティソフトをすり抜けた未知の脅威を検知・可視化できる点です。
万が一侵入を許した場合でも、感染の疑いがあるPCを管理画面から遠隔操作でネットワークから遮断できるため、迅速な二次被害防止が実現します。

また、「いつどこから侵入したのか」などの攻撃プロセスが詳細に記録されるため、事後の原因究明時間を大幅に短縮できます。
原因特定が早まれば事業停止期間を短く抑えられ、ビジネスへの影響を最小限にとどめられる可能性が高いです。

EDRが企業に必須の3つの理由は、以下のとおりです。

• 高度化・凶悪化するサイバー攻撃への対策
• テレワークやAWS利用による守るべき領域の拡大
• 取引先への信頼担保・コンプライアンス

なぜいま、従来の対策だけでは不十分なのかという背景を知り、経営判断としてEDR導入が必要な根拠を確認してください。

高度化・凶悪化するサイバー攻撃への対策

近年、特定の企業を標的とする標的型攻撃や痕跡を残さないファイルレス攻撃が増加し、EDRによるセキュリティ強化が必要です。
こうした攻撃は従来のシグネチャ型検知を回避する技術を持っており、侵入を完全に防ぐことは困難です。

EDRであれば、侵入後の攻撃者が行う偵察行為や、権限昇格といった不審な挙動を検知できる余地が十分にあります。
資格情報の窃取やサーバー間の横移動（ラテラルムーブメント）など、攻撃者の一連の動きを時系列で追いやすくなります。

攻撃のタイムラインを正確に把握できれば、どの端末を封じ込めればよいかの判断を早められ、迅速な復旧が可能です。
また、EDRは脅威ハンティングと呼ばれる能動的な調査手法と組み合わせると、長期間潜伏している脅威の発見にも役立ちます。

テレワークやAWS（クラウド）利用による守るべき領域の拡大

テレワークの普及で社員が利用する端末が社外に分散し、従来の境界防御だけでは管理しきれず、EDRの必要性が増しました。
境界防御とは社内ネットワークを安全な領域、外部を危険な領域として壁を作る概念ですが、クラウドの拡大で境界が曖昧になりました。

現在は「すべてのアクセスを信頼せず、毎回検証する」というゼロトラストの考え方がセキュリティの主流になりつつあります。
さらに、AWS（Amazon Web Services）などのクラウド利用が進むと、オンプレミス環境・仮想マシン・コンテナなど、監視すべき対象も増加します。

EDRは端末・サーバー単位で可視化するため、物理的な場所を問わず分散環境でも予兆を検知しやすいのが特徴です。

取引先への信頼担保・コンプライアンス

サプライチェーン攻撃のリスクが高まるなか、取引先企業は委託先に対して高度なセキュリティ体制を求める傾向が強まっています。
契約条件として、侵害発生時の検知能力や、迅速な対応体制の有無を確認されるケースも少なくありません。

また、監査時に「調査可能なログが保存されているか」「対応記録が残っているか」といった証跡の提示も求められます。
EDRを導入していれば、端末側の詳細な挙動ログを客観的な証拠として残せるため、説明責任を果たしやすいです。

インシデント対応において証跡を確実に保全できるかは、復旧のスピードと対外的な報告の質を大きく左右します。
くわえて、サイバー保険加入時に、EDRの導入や一定期間のログ保存が必須要件となるケースが増えている点にも留意しましょう。

EDR製品の運用課題とSOCの必要性は、以下のとおりです。

• EDRにおける過検知
• アラート分析における専門知識
• 24時間365日の監視体制構築
• 外部SOC（MDR）活用の判断基準

導入後の「運用」こそがEDRの効果を左右するため、組織としてどのように運用を回すかを事前に設計しておきましょう。

EDRにおける過検知

EDRは挙動ベースで検知を行うため、業務上の正常な操作でもアラートが発生する過検知が起きやすい特性を持ちます。
過検知が頻繁に発生すると、担当者がアラート対応に忙殺され、本当に危険なアラートを見落とす原因になります。

運用を安定させるには、抑制ルールの設定・例外リストの登録・検知しきい値の微調整などを行い、ノイズを減らすことが不可欠です。
守るべき資産の重要度を踏まえて優先順位を付け、即座に対応すべきアラートと静観でよいものを整理する必要があります。

アラート分析における専門知識

EDRのアラートが本当に攻撃によるものか判断するには、正常なシステム挙動と最新の攻撃手口に関する深い知識が必要です。
ログの相関分析を行うときは、端末単体だけでなく、ネットワークやクラウド環境を横断した広い視野での理解が求められます。

誤検知と真陽性（実際に攻撃であることを正しく検知できているか）の切り分けは非常に難易度が高く、分析担当者の経験の差が顕著に出やすい領域です。
調査段階では根本原因の特定だけでなく、侵入経路の割り出しや影響範囲の確定といった高度な分析スキルが必要です。

社内で人材を育成するのは時間がかかるため、分析と対応判断を集約できる外部SOCの存在が重要になります。

24時間365日の監視体制構築

サイバー攻撃は企業の営業時間外や休日が多い傾向にあり、24時間365日の継続的な監視体制が求められます。
自社で24時間365日の監視体制を敷くには、交代制勤務のための人員確保・シフト管理・教育コストが重くのしかかります。

監視対象もPC端末にとどまらず、ID管理システム・クラウド基盤・ネットワーク機器まで幅広く、負担は増す一方です。
また、一次対応の自動化や対応手順の整備が不十分だと、アラートの多さに圧倒されて運用が破綻するリスクが高まります。

セキュリティ人材の採用難も相まって、完全な内製化は多くの企業にとって現実的ではありません。
そのため、外部のSOCやMDRサービスを活用するのが、セキュリティレベルを維持するための現実的な選択肢となります。

外部SOC（MDR）活用の判断基準

自社単独で24時間365日の監視と迅速な一次対応をするのが難しいと判断した場合は、外部活用の検討を推奨します。
MDRを採用すれば、監視から高度な分析や封じ込め対応までを受けられるため、自社の体制不足を即座に補えます。

選定時には、SLA（Service Level Agreement：サービス品質保証）の内容を精査し、どこまでの対応を保証してくれるか確認しましょう。
SLAとはサービス提供者と利用者の間で結ばれる合意書で、対応時間や稼働率などの具体的な品質基準が定義されています。

また、導入済みのEDR製品やログ管理基盤と連携できるかどうかも、運用コストや移行の手間を左右する大きな要素です。
「データ保管場所が国内にあるか」「業界特有の機密要件や法令要件を満たしているか」などを契約前に確認しましょう。

自社に適したEDR製品の選定ポイントは、以下のとおりです。

• EDR製品一覧のスペックだけで判断しない
• AWSやオンプレミスなど自社環境への対応
• コンテナ・サーバーレス環境での制約に注意
• 代表的なベンダー製品の特徴

製品のカタログスペックだけで判断せず、実際の運用シーンや自社のインフラ環境に合致するかを慎重に見極めましょう。

EDR製品一覧のスペックだけで判断しない

EDR製品を選定する際、カタログに記載された機能一覧や検知率の数値だけで判断するのは危険です。
数値上は高性能でも、「過検知が多くて運用に耐えない」「管理画面が複雑すぎて使いこなせない」などのケースが多々あります。

導入前にはPoC（概念実証）を実施し、自社環境での検知精度・調査フローの回しやすさ・隔離操作の確実性を検証しましょう。
運用担当者が使うUI（ユーザーインターフェース）のわかりやすさは、有事の調査時間短縮や新しい担当者への教育コストに直結します。

また、既存のSIEM・チケット管理システム・ID管理基盤などと連携できるかも、長期的な運用負荷を左右します。
SIEM（Security Information and Event Management）は、複数のセキュリティ機器のログを一元的に集約・分析し、リアルタイムで脅威を検知する仕組みです。

ライセンス体系も製品によって異なり、端末数課金やデータ量課金など軸が多様なため、総額コストで比較検討するのが賢明です。

AWSやオンプレミスなど自社環境への対応

EDRを選定するときは、PCやスマートフォンだけでなく、サーバーOSへの対応状況も含めて確認しましょう。
オンプレミス環境では、ネットワーク帯域の制約やプロキシサーバー経由での通信要件が、導入の障壁になる場合があります。

AWSなどのクラウド環境では、OS内部のログ以外にもAPI操作履歴が調査の重要な手がかりになるため、連携性が問われます。
ハイブリッド環境であっても、端末とクラウドの両方をひとつの管理画面で見渡せるように、監視と運用の設計を整えるのが理想です。

なお、「自社OSに対応していない」「通信要件がポリシーと異なる」などの場合、導入後のトラブルが懸念されます。
データ保管場所などの要件を含め、自社のインフラ環境全体に適応できる製品かどうかを慎重に見極めましょう。

コンテナ・サーバーレス環境での制約に注意

DX推進に伴ってコンテナやサーバーレス技術を採用している場合、従来のエージェント型EDRでは対応できない場合があります。
コンテナのように短期間で生成・消滅を繰り返す環境では、「ログの取りこぼしが発生」「追跡が困難」などの課題が発生します。

コンテナ環境では、ホストOS・コンテナランタイム・コンテナイメージそれぞれで監視の分担を明確にしましょう。
サーバーレス環境ではOSへのアクセス権限がないため、実行ログやAPIログを中心とした検知設計へとシフトせざるをえません。

クラウド側の証跡ログ（CloudTrailなど）の取得を必須とし、EDRだけに頼らずに調査可能性を確保する視点が必要です。
環境に常駐しない「エージェントレス型」のセキュリティ製品を採用すれば、こうした特有の制約を回避できる場合もあります。

代表的なベンダー製品の特徴

代表的なEDR製品の種類とそれぞれの特徴を、以下の表に整理しました。

EDR製品はベンダーによって得意とする領域や設計思想が異なるため、自社の課題にあったタイプを選ぶのが重要です。
ベンダー選定では機能の豊富さだけでなく、自社環境との親和性や、実際に運用を回せる体制があるかを確認しましょう。

EDRは、侵入されるのを前提として不審な挙動を検知し、被害拡大を食い止めるための事後対策の要です。
EPPやアンチウイルスソフトといった侵入防御策と併用し、多層的な防御網を構築する前提で導入を検討するのが基本です。

高度化したサイバー攻撃にくわえ、クラウド利用が拡大した現在、従来型の対策だけではリスクを抑えきれません。
ただし、EDRを導入すれば安心というわけではなく、大量のアラート判断や24時間監視などの運用負荷対策も必要です。

「自社のリソースだけで運用できるか」「外部のMDRやSOCを活用すべきか」など、運用体制を含めて検討しましょう。

コネクシオが提供する「セキュアソナーby トレンドマイクロ」は、高度な防御を担うEPPと侵入を検知するEDRにくわえ、専門家が24時間体制で監視するMDRの機能までを備えており、導入後すぐにプロフェッショナルな運用が可能です。

また、コネクシオは単なるライセンス販売にとどまらず、運用設計やセキュリティポリシーの策定、さらにはキッティングなどの実務まで幅広く支援しています。

端末の調達から日々の運用管理までをワンストップで提供するため、複数ベンダーを管理する手間を省き、情報システム部門の負担を最小限に抑えられます。

EDRを含むエンドポイント対策について、継続的に運用しやすい体制を構築したいとお考えなら、ぜひ一度ご相談ください。