EDRのアラート疲れを軽減するには？運用上の課題や製品の選び方を解説

EDRを導入したものの、日々鳴り止まないアラートへの対応に追われ、運用が形骸化してしまうケースは少なくありません。
高度化するサイバー攻撃に対抗するには、侵入を検知する仕組みだけでなく、検知後の膨大な情報をいかに効率よく処理し、迅速な初動対応につなげるかが重要です。

適切な設定や運用体制が整っていない状態では、重要な脅威を見逃す「アラート疲れ」を招くおそれがあるため、アラートを抑制するチューニングや外部サービスの活用を検討しましょう。
本記事では、EDRの基礎知識から、運用を阻むアラート疲れの解決策、自社にあうMDRサービス選びのポイントまで解説します。

EDRは、パソコンやサーバーなどの端末における挙動を常時監視し、不審な動きを察知して対処するソリューションです。
近年は、従来型のアンチウイルスソフトで防ぎきれない高度な攻撃が増加しているため、侵入されることを前提とした備えが求められます。

EDRは、不審なプログラムが入り込んだあとの動きを捉える機能を果たします。 端末内のログを収集して不自然な通信やファイルの書き換えを検知するため、被害が広がる前に対処を始められる点が特徴です。

端末ごとの監視が求められる背景には、テレワークの普及によってオフィス外から直接ネットワークを利用する機会が増えたことが考えられます。
利用環境の変化にともない、従来の社内ネットワークの保護だけでは守りきれない端末が標的となるケースもあるため注意が必要です。

異常をすばやく特定して感染端末を隔離すれば、機密情報の流出やシステムの停止を回避できる可能性が高まります。
EDRを導入し、端末内の不審な挙動をいち早く察知することで、深刻な被害が出る前に迅速に対処できるセキュリティ体制を整えられるでしょう。

EDRの導入にはいくつかの課題があります。
適切な対策をとることで改善できる可能性が高まるため、まずはEDRの課題を明確にしましょう。

大量のアラート通知

EDRの運用を開始すると、大量のアラートが通知される場合があります。
問題のない正常なプログラムの動作を不審な挙動として検知する誤検知が積み重なると、担当者は確認作業に追われ、判断力が低下します。

このような状態は「アラート疲れ」と呼ばれ、深刻な脅威を見逃す原因になりかねません。
大量のアラートを判別する作業はストレスとなるだけでなく、通知の確認が形骸化して、重要な警告が埋もれてしまう可能性もあるでしょう。

また、誤検知によって業務に必要なソフトウェアが停止すれば、社内の生産性低下を招き、復旧作業に膨大な時間を費やすことになります。

アラートを減らすには検知条件の調整が有効ですが、単に設定を変更すればよいわけではありません。
検知条件を適切に調整するには、攻撃の予兆と正常な挙動を見極める専門知識が求められ、安易に条件を緩めると攻撃を見逃すリスクが生じます。

専門知識を持つ人材の不足

EDRのログは専門的で、実害を招くおそれがある不審な挙動を判別できる人材が限られます。
ログを正しく解析し、脅威の緊急性を判断できる専門人材の確保は容易ではありません。
高度な知識を持つ人材がいないと、巧妙な攻撃手法を見抜けず、初動対応が遅れるリスクが高まります。

加えて、セキュリティ担当者をゼロから育成するには膨大な時間と費用を要するため、自社のみで万全の運用体制を築くのは困難といえるでしょう。
不十分な知識で運用を継続すれば、誤った解釈によって真の脅威を放置し、大規模な情報漏えいやシステム停止を招きかねません。

自社リソースだけで人材不足を解決することが難しい場合は、外部の知見を取り入れた運用体制の構築を検討することが大切です。

24時間監視の負担

サイバー攻撃は、組織の警戒が薄れる夜間や休日を狙って行われるケースが多いため、EDRの導入効果を最大化するには、24時間365日の監視体制が求められます。

深夜帯や休日でも即座に緊急対応ができる体制は、被害を最小限に抑えるうえで重要です。
しかし、これを自社リソースのみで実現しようとすると、担当者への心理的・身体的な負担が避けられません。

また、少人数のチームでは、大量のアラートが鳴り響く環境下で対応が追いつかないこともあるでしょう。
自社のリソースで継続が難しいと感じる場合は、MDRなどのアウトソーシングも視野に入れることを推奨します。

アラートによる運用負荷を軽減する方法を把握すれば、膨大な通知への対応に追われる状況を改善し、的確な検知と素早い初動対応を実現可能です。
本章では、EDRのアラート疲れの解決策について解説します。

EPP（Endpoint Protection Platform）と組み合わせて運用する

予防に特化したEPPと、事後対応を担うEDRを併用する方法は、アラート削減に大きく貢献します。
EPPはマルウェアや不正なプロセスが動き出すのを未然に防ぐ、予防に特化したソリューションです。
入り口で不審なファイルを遮断すれば、EDRの検知回数そのものを抑制できます。

EPPとEDRを組み合わせて運用することで、未知の脅威や怪しい挙動をいち早く察知できる体制が整います。
不審な動きをすり抜けさせない防御により、万が一の際も迅速な立て直しが可能です。
無駄なアラートを削減すれば、本来注力すべき高度な攻撃への対処にリソースを割けるようになるでしょう。

設定のチューニング

自社の業務環境に合わせた定期的なチューニングは、誤検知を減らすために有効です。
組織のセキュリティ要件やネットワーク環境に応じて検知ルールを細かく最適化することで、本来の脅威を見逃すことなく、不要な通知を軽減できます。

安全なアプリケーションを例外設定に追加するなどの工夫を継続することにより、アラートの源を断つ効果も期待できるでしょう。

また、継続的に運用し続けるには、検知ルールの見直し作業を習慣化することが大切です。
設定の変更を怠ると、システムのアップデートなどにともなって再び誤検知が多発するおそれがあります。
常に最新の業務状況を反映させて、不要なアラートを削減しましょう。

MDR（Managed Detection and Response）サービスの活用

MDRサービスを活用して外部の専門家に監視を委託すれば、社内の運用負荷を軽減できます。
専門家が24時間365日の体制で監視を代行するため、担当者は感染端末の隔離承認や業務再開の可否判断など、経営に関わる意思決定に専念できるようになります。

アウトソーシングによって運用上の懸念を解消すれば、人件費などのコストを抑えつつ、高度なセキュリティリスクの管理が可能です。

また、万が一インシデントが発生した際にも、専門家が即座に初動対応を支援するため、自社の安全性をより高められるでしょう。

MDRの導入は、現場の負担を減らすだけでなく、社内リソースを本来注力すべきコア業務へ充てるための有効な手段となるでしょう。

アラート疲れを解消するには、MDRの活用が有効であることが分かりました。
MDRの選び方のポイントを把握できれば、導入後の失敗を防ぎ、限られたリソースでも高い安全性を維持できるようになります。

運用の手間を減らしつつ、確実な防御を実現するためのポイントを確認して、自社に合うMDRサービスを選びましょう。

ベンダーの専門性と実績を確認する

ベンダーの専門性と実績は、MDRの品質を左右する大切な要素です。
自社のセキュリティ運用を外部に委託するため、高度な分析技術・迅速な対応力を備えたサービスの質や実績を把握しておく必要があります。

具体的には、自社と似た規模や業種での運用経験があるかを確認します。
医療や金融のような規制の厳しい分野であれば、ガイドラインに沿った対応実績が求められるでしょう。
さらに、巧妙化するサイバー攻撃に対抗し続けるには、最新のスキルを習得しているかも重要なポイントです。

セキュリティ脅威は日々進化し続けるため、ベンダーが最新の脅威情報をどのように入手し、どれくらい迅速な対処が可能なのかも確認しましょう。
ホームページや資料の情報を確認するだけに留めず、実務の進め方から有事の際のバックアップ体制まで詳細に把握しておくことが大切です。

サポート体制は充実しているか

MDRサービスを選ぶ際は、ベンダーのサポート体制が充実しているかを確認しましょう。
具体的には、日本語で相談できる窓口があるか確認しておく必要があります。
言語の壁があると正確な状況把握が遅れ、初動対応を逃すリスクがあるためです。

24時間365日の監視・運用体制が整っているかも重要なポイントです。
常時体制が整っていれば、管理者が不在となる深夜や休日であっても、検知から遮断までを代行してもらえるため、業務を止めずに済みます。

さらに、定期的な運用報告や改善提案を受けられるかも確認すべき項目です。
これらのサポートが充実していれば、自社の課題を把握でき、セキュリティレベルを継続的に高められます。
専門家によるサポートを受けながら、強固なセキュリティ体制を構築しましょう。

求めている機能を有しているか

MDRを導入する際は、自社の求める監視レベルや復旧機能が備わっているかを事前に確認してください。
初動対応の速さを左右するのは、異常の検知のほか、感染端末の隔離や復旧といった機能が備わっているかどうかです。
巧妙な攻撃を検知し、実害を未然に防ぐためにも、未知の脅威を高精度で検知できる能力があるか判断しましょう。

コストパフォーマンスはよいか

機能に見合ったコストを見極めることも、自社に合うMDRを選定する際の重要なポイントです。
低価格のみを重視すると、必要な検知能力やサポートが不足し、有事の際に十分な機能を発揮できないリスクがあります。

費用だけでなく、年額課金か月額課金かも確認し、自社に合う料金体系のものを選択しましょう。

また、無料トライアルがあれば、費用をかけずに自社環境との相性を確認できます。
導入後のミスマッチを回避し、自社の環境に即した運用を形にするため、事前のデモや試用による検証を推奨します。

ネットワーク環境や端末に影響がないか

ネットワーク帯域の不足や端末の動作遅延を防ぐには、システム負荷の影響を事前に確認することが重要です。

MDRの基盤となるEDRは、端末のログを常時収集・転送する仕組みのため、環境によってはネットワークや端末に負荷がかかる場合があります。
特に、スペックの限られたパソコンや高負荷な環境下では、レスポンスの低下や操作停止を招くおそれも否定できません。

そのため、導入前にEDRの細かい設定変更が可能かどうかの確認が必要です。
例えば、ログの収集頻度や通信帯域の利用量を制限できる機能があるか、あるいは特定の業務アプリケーションを監視対象から外す除外設定に対応しているかを確認します。
自社環境に合わせて運用を最適化できるサービスを選ぶことが大切です。

本記事では、EDRの概要から運用上の課題、アラート疲れを解消する具体的な手法について解説しました。
巧妙化するサイバー攻撃から組織を保護するには、侵入を前提とした事後対策の質を高める取り組みが求められます。

適切な検知条件の調整やMDRの活用は、担当者のアラート疲れの軽減につながります。
自社のネットワーク環境や端末スペックに配慮した製品を選定したうえで、検知条件の精査や外部サービスの活用によって、実効性の高い監視体制を構築することが重要です。

大切な情報資産を守り抜くため、無理なく継続できるセキュリティ体制の基盤を整えましょう。

EDRの導入効果を最大化するには、アラート疲れを招かないための継続的なチューニングが欠かせません。
高度化するサイバー攻撃への備えと、現場の運用負荷の抑制を両立させる体制を自社のみで維持し続けるのは容易ではないでしょう。

コネクシオでは、24時間体制の監視やアラート分析を行うEDRサービス「セキュアソナーby トレンドマイクロ」を提供しています。
セキュアソナーは、予防に特化したEPP機能と専門家が運用を担うMDR機能を兼ね備えています。

専門家が高度な解析や初動対応を代行するため、社内に専門知識を持つ人材がいない場合でも、実害が出る前に迅速な対処が可能です。
導入時の最適な設定から運用中のトラブル対応まで幅広く支援し、管理者が本来の業務に専念できる環境を実現します。

管理者の負担を軽減し、自社のリソースに見合った持続可能な運用体制を整える際は、ぜひコネクシオへご相談ください。