業務用端末とは?導入のメリットや選定のポイントを解説

業務用端末とは?導入のメリットや選定のポイントを解説

業務の効率化や正確性の向上は、多くの企業にとって、重要な課題です。
特に小売業、宿泊業、物流業といった業種では、業務用端末の活用で業種特有の課題解決を実現できることがあります。

課題を解決する強力なツールとして、さまざまなビジネスの現場で活躍しているのが「業務用端末」です。

「自社の業務にはどの端末が最適なのか?」
「専用端末とスマートフォン、どちらを選ぶべき?」
業務用端末の導入を検討する中で、上記のような悩みを抱えるケースは少なくありません。

本記事では、業務用端末の基本的な種類から、業種別の具体的な活用例、そして自社に最適な一台を選ぶための選定ポイントまでを詳しく解説します。
ぜひ参考にして、自社に適した業務用端末の導入を検討してください。

業務用端末とは

業務用端末とは

業務用端末は、特定の業務を効率的に進めるために設計・開発された機器です。
専用端末とされているものだけでなく、スマートフォンやタブレットをカスタマイズして利用するケースもあります。
1980年代から普及が始まり、当時は商品のバーコードを読み込む用途が中心でした。

近年はスマートフォンの普及に合わせて、Android OSを搭載した高機能な業務用端末も増えています。
業務用端末は、現場作業の業務効率化や生産性向上を実現するためにも、必要なツールといえるでしょう。

業務用端末の主な種類

業務用端末には、使われる場所や目的に応じていくつかの種類があります。
ここでは、代表的な2種類の端末を見ていきましょう。

ハンディ端末

ハンディ端末は一般的に「ハンディターミナル」と呼ばれ、製造現場や物流倉庫などで活用されている端末です。
片手で持ち運べるため、商品のバーコードやQRコードを読み取る作業に役立ちます。

ハンディ端末がよく使われるのは、棚卸し作業や、入出荷時の検品作業などの場面です。
端末を活用することで、商品の数を数えたり、品番を確認したりする作業が正確にでき、在庫管理がしやすくなるメリットがあります。

オーダー端末

オーダー端末は、主に飲食店でお客様の注文を受けるために使用されています。
大きく分けて2つの種類があり、スタッフがその場で注文を入力するものと利用者自身がセルフオーダーを行うものです。

どちらも厨房やレジにデータを即座に送信できるため、処理にかかる時間を削減できます。
会計についてはPOSレジと連携して処理を行える点も特徴です。

紙の伝票で注文を受ける方法と比べて、オーダー端末は注文の聞き間違いや、厨房への伝達ミスを減らせる点がメリットとなります。

【業種別】業務用端末の活用例

業務用端末は、さまざまな業種で業務を支えています。
ここでは小売業、宿泊業、物流業を例に、業務用端末の具体的な活用方法を見てみましょう。

小売業

小売業では、商品の発注や在庫管理に業務用端末が使われます。
店舗の運営には、商品の数を正確に把握し、適切なタイミングで発注する作業が欠かせません。

業務用端末は、バックヤードでの在庫確認や、売り場で商品バーコードを読み取り、発注数を入力する際に便利です。
そのほか、モバイルプリンタと連携した値引きシールの発行や、電子棚札(値札)の価格情報の更新といった用途にも役立ちます。

宿泊業

宿泊業では、フロント業務や客室サービスで業務用端末が導入される場合があります。
業務用端末を活用することにより、顧客対応の品質向上やスムーズな情報の提供が可能です。

主な活用例として、フロントスタッフと清掃スタッフ間の連携が挙げられます。
例えば、客室の清掃状況をリアルタイムに共有し、フロントが顧客をスムーズに案内できるようになります。

また、客室にタブレット端末を置き、館内の案内やインフォメーションブックをデジタルで確認できるようにしているホテルも多いです。

物流業

物流業では、倉庫などにおいて大量の荷物をミスなく素早く処理する必要があります。
そのため、在庫管理やピッキング、検品などの特定業務を効率化するために業務用端末が使われます。

業務用端末は、スキャン機能に優れている点も特徴です。
荷物のバーコードを読み取り、読み取った情報をもとにデータと照合することで、商品や配送先の間違いの防止につながるでしょう。

業務用端末の選定ポイント

業務用端末の選定ポイント

自社の業務に合う業務用端末を選ぶためには、確認しておくべきポイントがあります。
ここでは、主な選定ポイントを3つご紹介します。

1.自社の業務に合わせて選ぶ

まず、どのような目的で業務用端末を使うのかを整理しましょう。
目的や業務内容によって、端末に求められる機能や性能は変わります。

例えば小売業と宿泊業では、業務形態が大幅に異なります。
そのため、小売業に適している業務用端末を宿泊業に導入したとしても、効率化につながる可能性は低いです。

業務用端末を導入する場合は、まずどの業務に取り入れるかを明確にしましょう。
そのうえで適切な端末を選ぶことが重要です。

2.搭載されている機能やスペックで選ぶ

端末に搭載されている機能やスペックの確認も大切です。
業務用端末に搭載されている主要な機能として、以下が挙げられます。

  • データ入力・転送
  • 印刷(プリンタ一体型モデルの場合)

なお、機能やスペックをすべて網羅している必要はありません。
多くのデータを取り扱うなら処理能力や読み込み性能を重視し、見やすさや持ち運びやすさを重視するなら、本体サイズや重量を基準に選びましょう。

また、通信方法の確認も重要です。屋内利用が中心なら無線LAN(Wi-Fi)、屋外や広範囲での利用ならLTE/4G/5G通信(SIM対応)に対応したモデルを選ぶ必要があります。
業務に必要なスペックを満たしているか、導入前に確認しておくことが重要です。

3.耐久性で選ぶ

使用する現場の環境によっては、耐久性も確認すべきポイントです。
業務用端末は、汎用的なスマートフォンやタブレットなどと比べて、過酷な環境で使われることがあります。

手に持って使用する際は、作業中に手が滑って落下させてしまう可能性もあるでしょう。
耐久性が低いとすぐに故障し、業務が止まってしまうかもしれません。
屋外で使用する機会が多い場合は、防水性や防塵性のほか、悪天候でも使える耐候性も、確認が必要です。

業務用端末を取り入れるメリット

業務用端末の導入により、日々の業務の正確さとスピードを高められます。
端末を活用することで、業務負担が軽減され、生産性の向上が期待できるでしょう。
ここからは、業務用端末を取り入れるメリットを3つ解説します。

1.ヒューマンエラーの防止につながる

業務用端末を導入することで、ヒューマンエラーを防止する効果に期待できます。
これまで人の手や目で行っていた作業を端末がサポートするため、ミスの削減につながるでしょう。

操作は端末でバーコードを読み取るだけのため、商品情報を簡単かつ正確に取得可能です。
読み取ったデータとシステム情報を照合できるため、検品時の見間違いや手書きによる写し間違い・書き間違いを防止できるのはメリットといえます。

2.業務効率がよくなる

業務用端末の導入により、業務効率がよくなる点もメリットです。
例えばバーコードの確認や商品の在庫管理は、手作業だと膨大な時間がかかります。

業務用端末を使用することで、作業時間を短縮できるでしょう。
空き時間を活用して別の業務を進められる、残業が多い場合の労働環境改善につながるなどのメリットを得られる可能性もあります。

3.リアルタイムで情報を管理できる

業務用端末で読み取った情報をリアルタイムで共有・管理できるのも、導入するメリットのひとつです。

多くの業務用端末には、データを送受信するための通信機能が搭載されており、現場でスキャンした在庫データは、即座に事務所の管理システムへ反映されます。
これにより、管理者は事務所にいながら、現場の在庫状況を正確に把握することが可能です。
リアルタイムな情報共有は、在庫不足や過剰在庫などのトラブル防止にもつなげられるでしょう。

業務用端末としてモバイル端末を導入するケースも多い

業務用端末としてモバイル端末を導入するケースも多い

近年、業務用端末として専用機ではなく、スマートフォンやタブレットを導入する企業も多いです。
スマートフォンやタブレットの普及にともない、業務利用を想定したモデルも開発されています。

ハンディ端末などの専用機だけでなく、スマートフォンやタブレットなどの汎用的なモバイル端末も業務用の選択肢に含まれます。
どちらの端末を導入する場合も、外に持ち運んで使うことが多いため、紛失や情報漏洩のリスク管理が欠かせません。

そのため、MDM(モバイルデバイス管理)の仕組みを導入し、端末を適切に管理する体制を整える必要があります。
自社の業務内容や予算に応じて、適切な端末を選定することが大切です。

業務用端末の導入によって業務効率化を実現可能

本記事では、業務用端末について解説しました。
業務用端末は、業務の正確性とスピードを向上させる機器です。

在庫管理や注文受付、検品作業など、人の手で時間がかかっていた業務をサポートします。
業務用端末を活用することで、人為的なミスを減らし、作業時間を大幅に短縮できます。
また、データをリアルタイムで共有することで、在庫状況などを正確に把握することも可能です。

自社の課題や目的に合った端末を選び、業務効率化を進めましょう。

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MWPO編集部
MWPO編集部
コネクシオ株式会社が運営する「Mobile WorkPlace ONLINE」の編集部。 法人携帯に関するお役立ち情報を発信していきます。

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